年収900万円の場合、税金や社会保険料を差し引いた手取り額はおおよそ651.7万円(月あたり約54.3万円)です。独身・扶養なし・会社員(社会保険加入)・2026年度の制度を前提とした概算を、以下の計算ツールと内訳で解説します。
年収900万円(額面)から、社会保険料・所得税・住民税を差し引いた手取りは、年間で約651.7万円です。手取り率(額面に占める手取りの割合)は約72.4%で、額面から約248.3万円が差し引かれる計算になります。
所得税は給与所得控除・基礎控除などを差し引いた課税所得に税率をかけて求め、年間で約60.1万円(復興特別所得税込み)です。住民税は所得に応じてほぼ一律10%程度で、年間で約53.2万円が目安です。所得税と住民税を合わせると、年間で約113.3万円になります。
健康保険・厚生年金・雇用保険などを合わせた社会保険料は、額面のおおよそ15%が目安で、年収900万円の場合は年間で約135.0万円です。会社と従業員で折半して負担するため、実際に給与から天引きされるのはこの金額になります。
年収900万円を12で割った月あたりの額面は約75.0万円です。ここから税金・社会保険料が引かれた手取り月収は、ボーナスを含めて均等にならした場合で約54.3万円が目安です。実際は賞与が出る月とそれ以外の月とで、手取り額に差が出ます。
手取りは、次の順番で計算します。
① 年収(額面)9,000,000円
② − 給与所得控除 1,950,000円 = 給与所得 7,050,000円
③ − 社会保険料 1,350,000円 − 基礎控除 620,000円 = 課税所得(所得税用) 5,080,000円
④ 課税所得に税率をかけて所得税 600,858円(復興特別所得税込み)
⑤ 課税所得(住民税用・基礎控除43万円)5,270,000円 に約10%をかけて住民税 532,000円
⑥ 年収 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税 = 手取り 6,517,142円
給与所得控除は年収に応じた計算式で決まり、基礎控除は所得税で最大95万円(多くの年収帯で67万円)、住民税で43万円が使われます。所得税は課税所得が上がるほど税率が上がる累進課税、住民税はほぼ一律10%という違いがあります。
手取りは扶養家族の有無で変わります。配偶者控除・扶養控除が使えると、その分だけ所得税・住民税が軽くなるためです。年収900万円(額面)の場合の目安は次のとおりです。
※配偶者の年収103万円以下(配偶者控除38万円・住民税33万円)、子は16歳以上の一般扶養(同額の控除)を想定した概算です。子の年齢・扶養区分(特定扶養など)によって金額は変わります。
年収250万円〜1,500万円の範囲で、独身・扶養なしのケースの手取りと手取り率を比較すると次のとおりです。年収が上がるほど税率も上がるため、手取り率は少しずつ下がっていきます。
iDeCoなど所得控除になる制度を使うと、拠出した金額に応じて所得税・住民税が軽くなります。たとえば会社員(企業年金なし)がiDeCoで月2.3万円(年27.6万円)を拠出した場合、年収900万円のケースでは年間で約8.4万円の節税効果が見込めます。具体的な金額はiDeCo節税額シミュレーターで試算できます。
ふるさと納税は、年収と家族構成から決まる上限額まで、実質2,000円の自己負担で返礼品を受け取れる制度です。年収900万円・独身の場合の目安はふるさと納税 上限額(年収900万円)で確認できます。将来に向けた資産形成は積立NISAシミュレーター、住宅購入を考えている場合は住宅ローン返済シミュレーターも参考にしてください。
独身・扶養なし・会社員(協会けんぽ・40歳未満)の概算で、年間約651.7万円(月約54.3万円)が目安です。
約72.4%です。年収が上がるほど税率も上がるため、手取り率はゆるやかに下がっていきます。
配偶者の年収が103万円以下で配偶者控除が適用される場合、独身のケースより所得税・住民税が合計で年間約11.1万円軽くなり、手取りは約662.8万円が目安です。
配偶者控除に加えて、扶養する子供(16歳以上・一般扶養)が1人いる場合は、控除がさらに増えるため手取りは約673.8万円が目安です。実際は子の年齢や扶養区分によって変わります。
年齢・業種・地域によって平均年収は大きく異なるため一概には言えません。年代別の目安は平均年収シミュレーターで確認できます。
iDeCoやふるさと納税などの控除制度を活用すると、税負担を抑えられる場合があります。iDeCo節税額シミュレーターやふるさと納税 上限シミュレーターで試算できます。将来の資産形成は積立NISAシミュレーター、住宅購入を考えている方は住宅ローン返済シミュレーターもご覧ください。